毎月の支出の中でも、かなりの割合を占めるのが家賃です。
韓国の家賃は入居システムや部屋をどのように使うかによって、いろんな呼び方があります。
今回は家賃に関する表現や韓国の住居事情などを紹介していきます。
「家賃」の韓国語は？
基本は「집세」でOK！
賃貸で利用している住居に対してかかる費用、いわゆる家賃のことを집세(집貰)といいます。
세(貰)は何かを貸してもらう時に支払う対価、いわゆる「使用料やレンタル料」のことです。
집세には전세(傳貰)と월세(月貰)があり、それぞれ費用の支払い方が違います。
韓国の家賃の支払い方
전세
高額の「保証金」を預ける代わりに、毎月の家賃が発生しないシステム。契約満了時に保証金は戻ってくるが、その額は10億ウォンなど、かなりの金額になることも珍しくない。
월세
保証金の額を低くする代わりに、毎月一定額の家賃を支払う仕組み。こちらも退去時に保証金は返ってくる。保証金の額は2000万ウォンなど、전세にくらべるとだいぶ低くなる。
ここまでなら、ある程度知っている人も多いのではないかと思います。
住居にかかる費用には「집값」もある
住居にかかる費用を指す言葉には、집값というのもあります。
文字通り家や部屋の값(値段)を表し、売買によるものも含まれます。
ソウルの住宅の値段がまた上がったって
じゃあ家賃も上がりそうだね
基本的には購入のイメージが強いですが、賃貸の住居に집값を使っても間違いではありません。
建物や使用目的によって表現が変わることもある
ワンルーム・下宿・コシウォンといえば「방값」
집값があるのなら、방값もあります。
방값とは一部屋の値段のことで、ワンルーム・下宿・コシウォンなどの家賃を意味します。
そこは家賃いくらですか？
管理費を含めて1か月に50万ウォンです
집값が「売買」のニュアンスなら、방값は「賃貸」です。
外国人留学生が韓国で部屋を探す時は、ワンルームか下宿やコシウォンになると思うので、방값はぜひ覚えておきましょう。
お店や事務所など「業務用」で建物や部屋を借りる時は？
建物や部屋を借りる目的が「住居」としてではなく、事務所や店舗として使うなど「事業目的」の場合もあるでしょう。
事業用として借りた場合は、임대료(賃貸料)と呼ぶことが多いです。
事務所の家賃が来年から上がります
賃貸料をちゃんと支払えるか心配だな
「賃貸」の漢字語を使うのは、業務用の時なんですね。
임대료：業務で使用する
飲食店などの経営者が、お店の家賃について話す時も임대료になります。
家賃や保証金などの部屋情報はどのように表示されている？
地域や物件にもよりますが、家賃や保証金の額といった部屋情報は、次のように表示されていることが多いです。
| ① | ② | ③ |
| 월세 2000/35만 |
월세 500/50만 |
전세 5억 |
①は월셋집で、入居には2000万ウォンの保証金と月35万ウォンの家賃が必要になります。
②も월셋집で保証金500万ウォンに対して、月の家賃は50万ウォンです。
③は전셋집になるので月の家賃はかかりませんが、保証金に5億ウォンという大金が必要になります。
一般的には保証金の額が上がるほど、月の家賃は低くなる傾向にあります。
韓国の賃貸のシステムと特長
高い保証金の代わりに「敷金、礼金、保証人」は必要ない？
韓国でワンルームなどを借りる場合、日本と違うのは高い保証金です。
そのかわり面倒な敷金や礼金などは必要なく、お金さえ払えば誰でも入居でき、学生か社会人かというのは関係ありません。
ただ高額の保証金を用意するのは、簡単なことではありません。
そのため親がそのお金を出したり、銀行で保証金のための融資の相談窓口を利用するケースもあります。
自動で契約が更新されず、条件が変わることもある
日本で賃貸契約をする場合、事前に審査があるものの、一度入居すると契約は自動更新で、家賃などの条件もそのままです。
しかし韓国の場合、契約は自動更新ではありません。
毎回契約をしなおすので、更新時には家賃や保証金の額が上がる等、条件が変わることも珍しくありません。
契約を更新できなければ、他の部屋を探さなければいけなくなるので、このあたりは日韓の賃貸契約の良し悪しが分かれるところでしょう。
部屋の清掃は自分で行う
日本では入居時に「敷金」を支払い、退去時はそこから清掃費用などを差し引いた金額が戻ってきます。
ところが韓国では清掃は入居者が行うので、新しい部屋に入居が決まったら、引っ越し前に自分で清掃業者を呼ぶことになります。
清掃費用は7~10万ウォンくらいでしょうか。
だた最近は物件のオーナーが清掃業者を呼び、次の入居者が引っ越してくる前に清掃を行うケースも増えてきています。
その場合は退去時に清掃費用をいくらか支払うことになります。
韓国の飲食店がすぐにつぶれる理由って？
韓国の賃貸は保証金さえ払えば誰でも入居できる反面、その保証金をどうやって工面するかという問題があります。
地価の上昇によって保証金が上がるなど、契約更新時に条件が変わると、事業者は事務所や店舗の維持が難しくなります。
事業をうまく回していきながら、こうした問題にも対処していかなければならないので、経営環境はより厳しいと言えます。
韓国で頻繁にお店が移転したり、飲食店がすぐになくなるのは、こうした問題による影響も大きいのではないかと思います。
ソウル市内の同じ場所でずっと営業している飲食店は、経営者がかなり優秀な気がします。
